卒業研究２ ＩＡ卒研２（堂脇）

Bachelor Thesis 2 ＩＡ卒研２（堂脇）

9974828

74UGRES402

苗　山、堂脇　清志

Kiyoshi Dowaki，Miaoshan

2023年度後期

2023, Second Semester

集中講義

Intensive Course

創域理工学部　経営システム工学科

Department of Industrial and Systems Engineering, Faculty of Science and Technology

4.0単位

卒研

Graduation research

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対面授業/On-site class

[概要]
卒業研究は大学生活の最終のまとめとして，教員から与えられるテーマ，または自分で選択し教員から認められたテーマについて深く研究する科目である。教員も指導を与えるが，実際の研究を行う者は学生個人であり，その点では研究を自分で行っていく積極性が必要である。なお卒業研究に着手するためには，３年次までにとった単位数，必修科目の取得などについて着手資格が決まっているので，学修簿でそれを確かめておくこと。着手資格が得られたかどうかは４年次の当初に掲示される。
本研究室では、エネルギー環境システム工学関連あるいは農理工学際分野の研究を実施しており、1から3年次までのプログラミング、数学系の知見に加え、研究に必要な技術情報を加味し、これを研究の構想から、分析、最終的な発表に至るまでの総合的なマネージメントができるようになる。なお、研究成果の内容によっては学会等による対外発表ができるようになる。

[目的]
３年次までに学習した知識を総括して、エネルギーまたは農理工学際分野を含む環境関連について、システム工学の見地から研究を行う。これらの問題は、包括的かつ論理的な思考が重要であり、その意味から、統計的なデータの扱い、LCAの具体的な活用方法や工学的な実験方法等を習得する。本科目は、本学科ディプロマポリシーの「修得した専門知識や教養をもとに、自ら課題を発見し、解決する能力。」に相当する科目である。

[到達目標]
現在から将来にわたり、今後、社会で問題となるエネルギーまたは農理工学際分野を含む環境関連の問題について、分析能力や問題解決能力を身に付け、解を見つけ出すような能力を得ることができる。

プレゼンテーション能力/問題解決能力

卒業研究１を合格した者のみ履修が可能であり、同一年度は卒業研究1と同じ研究室にて当該科目を履修するものとする。

ディベート・ディスカッション　Debate/Discussion／グループワーク　Group work／プレゼンテーション　Presentation／実験　Experiments

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研究の情報活動及びプログラミングスキル（数学の知見を考慮）、あるいは実験等を含め、何事にもチャレンジする心構えと正しい知識の獲得が非常に重要となる。最終的に各自が成果を出せるようにPDCAを考え、計画実行するようにすること。なお、前年度卒業研究１を合格し、当該科目が不合格になった学生は、事前に配属される研究室の研究内容を指導先生と相談し、研究計画書作成のための事前準備を行うこと。

前期の卒業研究１を合格し、かつ研究室での指導をすべて受けていて提出物が所定の基準を満たしていることを前提とし、研究の経過の確認（50％）と学科で実施する卒研発表に係る成果・提出物・発表の結果（50％）で評価する。また、対外発表等は加点の要素とする。なお、前年度卒業研究２を不合格になった学生は、自分で事前学習を行い、研究計画を指導先生及び教務幹事に提出し、内容について承認を受けること（承認が得られない場合は、履修ができないこともあり得る）。

＜注意事項＞
研究の経過の確認とは、①研究室内の打ち合わせの出席（原則、毎週実施）、②打ち合わせ内での資料の提出及びディスカッションの両方を確認のことを指す。研究室内の打ち合わせに出席するのみでは、当該科目の修得の条件が確認できないため、採点の対象としない（当該科目の成績は付けられません）。

・S：到達目標を十分に達成し、極めて優秀な成果を収めている
・A：到達目標を十分に達成している
・B：到達目標を達成している
・C：到達目標を最低限達成している
・D：到達目標を達成していない
・-：学修成果の評価を判断する要件を欠格している

・S：Achieved outcomes, excellent result
・A：Achieved outcomes, good result
・B：Achieved outcomes
・C：Minimally achieved outcomes
・D：Did not achieve outcomes
・-：Failed to meet even the minimal requirements for evaluation

N

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教科書および一部の参考書は、MyKiTS (教科書販売サイト) から検索・購入可能です。
It is possible to search for and purchase textbooks and certain reference materials at MyKiTS (online textbook store).
​https://gomykits.kinokuniya.co.jp/tokyorika/​​​

各自の研究のテーマによっては、指定する場合があるが、自分のテーマに合う文献等は積極的に見つけること。

1-14　次のテーマに基づいて、前期に引き続き、研究を実施する。


〇2023年度堂脇研究室卒業研究テーマ
　環境への貢献を目途とし、新規のエネルギー生産技術について、実験や現場視察等を踏まえ、研究を行う。特に、原料の調達、エネルギー変換技術の特性、生産計画、エンドユーザーにおけるエネルギー需要及び販売価格について一部化学的な実験を含め、バリューを創出するシステムデザインとサプライチェーンの設計し、各種課題を検証していく。なお、本研究室は、他学科との横断的な連携と外部機関との連携を積極的に進めており，これらの活動を通して、当該技術を利用したシステムの事業性成立の可否や将来の発展性についても研究の範囲である。また、従来型のエネルギー資源についても、新たな利用価値の方向性を将来的な価格動向、利用形態の変遷等を勘案した研究を行う予定であり、これらを含め、大学院での横断型コースにおけるエネルギー・環境分野及び農業・食品分野に分けて研究テーマを中心に実施していく。

〇エネルギー・環境分野
a.適正化技術導入を考慮したバイオマスからの電力・水素・新規液体燃料に関する研究
　バイオマス資源（木材，その他の有機系材料）を利用した循環型社会対応形ビジネスに着目し、その技術的な課題や実プラント導入及びその運営までを検討すべく，以下の項目について研究を行う。

（１）各種技術システムの設計
（２）ボトルネットとなる技術の開発（含む実験）
（３）プロジェクトの技術と事業性評価など
※なお，具体的な地域設定や一部外部団体（他大学・企業）との研究協力を予定。

b.燃料電池のLCA
　IECTC205 で検討されている燃料電池LCAの評価方法について、昨年度に引き続き検討を行う。

c.小型アプリケーションを対象とした燃料電池システムの開発
　温暖化に貢献するバイオ水素を用いた小型アプリケーション用燃料電池システムについて、他学科及び内外の企業とともに、貯蔵、製品性能を含めた開発（燃料電池自体の開発は除く）を実施する。

〇農業・食品分野
a.環境及び農業の有機的な複合の観点からのシステム構築など
　農業製品（主に野菜）の栄養負荷、環境改善を目標とした農業システムの改善を、現場のデータを活用した研究を実施する。

b.農業・食品に係る横断的LCA
　現場の農業生産活動を勘案し、また、リテイラ—との共同を図りつつ、環境性や健康性を考慮したマルチフットプリントを開発する。特に、LCAによる環境指標の提案、野菜がもつ抗酸化力による健康影響の指標は、今後の食品の付加価値向上に資するだけでなく、新たな日本の農業生産向上につながることが期待されている。これを踏まえ複合指標の開発を行い、また、各農業生産での課題を抽出し、その課題を解決する技術やシステム等についても現場との共同研究や実験等を踏まえて検討していく。

上記の２つのグループは、他学科との連携をはじめとして、外部との連携をはかり、本研究室の参加する学生のマネージメント向上を目指した研究教育活動を実施していく。
※本年度も企業などとの共同研究を踏まえ実施していく予定である。

15　研究成果の発表会（プレゼン方式）
卒論概要及び卒業論文の提出も行い、学科内全体で、別途、指定する日時にて発表会を行う。なお、卒研発表で不合格になった学生は、再度、再発表の機会が原則１回のみ与えられる。

民間シンクタンク（エネルギー，地域活性化等），公益財団法人地球環境産業技術研究機構（エネルギーシステム），米国ハワイ大学（燃料電池開発関係）
燃料電池関係を含むエネルギーシステム評価の経験を活かし、各学生の卒研テーマの設計を行い研究を進める。

MATLAB/Simulink／LabVIEW

MS-Office, Python, など

本研究室では、社会的に意義のある研究を実施すること、また、実際のビジネスをイメージした応用研究を実施していく。従って、毎週のゼミの原則参加を義務付け、これに加え研究成果が出せること、すなわち、各個人が研究の意義を理解し、オリジナルな知見を見出すことが単位修得の条件となる。その他、必要に応じて安全教育等の参加を義務付ける。